2021-05-27 第204回国会 衆議院 科学技術・イノベーション推進特別委員会 第3号
先生御指摘のとおり、研究レベルに関しては、先ほど、ネイチャーインデックス二〇一九でございますけれども、質の高い論文の輩出率に関し、世界九位、日本一位にランクインするなど、成果を上げております。 これまでも、ＯＩＳＴについては、沖縄振興政策の重要な柱の一つといたしまして、その運営等に必要な経費を確保してまいりました。
先生御指摘のとおり、研究レベルに関しては、先ほど、ネイチャーインデックス二〇一九でございますけれども、質の高い論文の輩出率に関し、世界九位、日本一位にランクインするなど、成果を上げております。 これまでも、ＯＩＳＴについては、沖縄振興政策の重要な柱の一つといたしまして、その運営等に必要な経費を確保してまいりました。
ただいま政務官からの答弁にもありましたように、今、世界における企業の時価総額ランキングを見れば、上位には、グーグルやアマゾン、そしてアリババなどの米国や中国のＩＴ系の新興企業がランクインをしているわけでございます。こうした現実を見ても、ベンチャー企業は非常に重要でありますので、経産省が中心になって、是非今後もベンチャー育成に努めていっていただきたいと思います。
さらに、我が国の大学は、例えばタイムズ・ハイアー・エデュケーションでいいますと、国別のランクイン大学数では世界第二位となっており、その意味では、全体の底上げという観点で、法人化後の様々な改革について一定の効果が上がったのではないかと考えております。
先生御指摘のとおり、ネイチャーインデックスの二〇一九におきまして、質の高い論文の輩出率世界九位、日本一位ということでランクインするなど、成果を上げてきているものと承知をしてございます。 ＯＩＳＴにつきましては、沖縄振興政策の重要な柱の一つといたしまして、その運営等に必要な経費を確保してきたところでございます。
二〇二〇年版フォーチュン五百社において、日本企業のランクインは僅かに五十三社、トップテンにはトヨタ一社しか入っていません。一九九五年版で、トップ五百社中百四十九社を占めて世界第二位となって、一位アメリカに僅か二社差と肉薄し、トップテンに六社もいた栄光の時代は、遠い過去になりつつあります。
○山内委員 今、タイムズ・ハイアー・エデュケーションに百十六校ランクインして数は多いということをおっしゃいましたけれども、これも多分、文部科学省に尻をたたかれて、ランクインというか、調査に協力しなきゃいけないということで、かなり頑張って各地の大学がタイムズ・ハイアーの調査に協力したんだろうなというふうに思います。
現状、先ほど、タイムズ・ハイアー・エデュケーションは二校ということでございますが、大学の国際化を牽引する取組であったり、経営マネジメントの強化の取組であったり、さまざま大学改革の特筆すべき事例というのがあらわれてきておりますし、また、タイムズ・ハイアー・エデュケーションでいいますと、ランクインした大学というのが千五百二十六校ありまして、我が国の大学はその中で百十六校がランクインしているということですので
例えば、東京商工リサーチのデータによりますと、六十歳以上の中小企業経営者の割合、第一位が秋田県の六六・七％、次いで島根県六二・八％、佐賀県六〇・九％となることから、上位にランクインしているのがいずれも地方の県であることから、仮に円滑な事業承継が進まなければ、特に地方において多くの中小企業が経営者不在という原因によって廃業に陥る可能性があると認識しております。
世界の大学の評価については、多様にありますけれども、例えばタイムズ・ハイアー・エデュケーション誌の世界大学ランキング二〇一九では、世界二万校に及ぶ高等教育機関の中から千二百五十八校がランクインをしておりますけれども、その中に我が国の大学は百三校ランクインしておりまして、国別で申し上げますと、昨年、世界第三位であったものが第二位と、米国に次ぐ順位となりました。
ほか、ワーストテンに三区間もランクインをしてあります。二〇一八年の年末年始の通行どめに関しましては、前年の三倍増に当たる十八回も通行どめになってしまったというデータもあります。 この道東道でありますけれども、一刻も早く四車線化が望まれると思いますけれども、優先度が高いという御認識があるかどうか、お伺いをしたいと思います。
その答えの一つとして、二〇一七年十月五日発表のＤＢＪ・ＪＴＢＦアジア・欧米豪訪日外国人旅行者の意向調査によれば、カジノは、統合型リゾート、ＩＲの中で利用してみたい施設としては、八項目の中で最も低い最下位にランクインをしており、日本でカジノを利用してみたいと回答した人は、何と全体の七％しかいないという衝撃な数値が明らかになっています。
クルーズ観光、ここは沖縄の特性を生かして、沖縄へのクルーズ船の寄港回数は、二〇一七年、五百十五回と過去最多を記録しておりますし、日本に来るクルーズ船の寄港回数上位十港のうち、沖縄に三港がランクインしているということで、この特徴はやはり沖縄の地理的位置にあると思います。
おまけに、この若手研究者の方々にお答えいただいたアンケートなどを見させていただくと、研究時間が減ってしまったとか、必要な分野に研究費が回らない、また国の科学技術予算が少ない、こういったことが上位にランクインされていまして、やはり今、この研究費、その研究時間も含めですけれども、これが重要なんだなということが分かるわけです。
一方で、世界の時価総額ランキングとかを見ると、上位にはアメリカのＩＴ企業などがどおんといて、なかなか日本企業はランクインをしていない。ＩＴ人材が不足している、起業をやりたいというガッツを持っている人がなかなか少ない、あるいはそのための資金供給をするメカニズムがまだまだ小さい、そういったところから、日本企業の存在感が低下してきてしまっているんだろうなというふうに思うわけです。
トヨタだけではなくて、金融機関、証券会社、多くの会社がランクインをしていたにもかかわらず、この二十年間で日本のまさに経済のプレゼンスというものが、世界で見るとどんどんシュリンクしていっている。これに対する危機感というのは経済当局は持つべきだというふうに私は思うんですけれども、この点、世耕経産大臣、いかがでしょうか。
民進党時代に議員立法で航空保安法を提出した経緯もございますが、航空サービス調査会社のスカイトラックスが毎年発表します世界の空港ランキングでは、羽田空港が二位、中部国際空港七位、関西国際空港十二位、成田空港十四位と、日本から国内四空港がランクインされておりまして、他方、シンガポールのチャンギ国際空港は五年連続で世界最高の空港に選ばれているということがございます。
半導体事業の世界売上高トップテンには、一九九五年当時で東芝以外にもＮＥＣ、日立、富士通、三菱電機などがランクインをしていたわけでありますけれども、今や東芝のみとなっております。その事業を手放さざるを得なくなっているという局面になっております。
アメリカが十八校、イギリスで七校、Ｇ８以外の各国でも、オーストラリアで四校、オランダ、ベルギー、スペイン、ブラジルで各二校がランクインしているのに比べて、我が国の獣医学教育の評価は必ずしも高いとは言いがたい、そういう状況にあります。 こうしたことから、国際的にも通用する獣医師の養成に重点的に取り組む必要がある、そういうふうに考えているところであります。
御参考までに、第一位は新潟県、第二位は静岡県と岐阜県、第四位は同列で六県がランクインをしております。 こうした形で、この表でいいますと左上にございますように、子供の虫歯は減少する一方で、少子高齢化の中で、歯科保健を取り巻く状況、また今後の歯科治療の需要についても変化が考えられます。
例えば、青森の先生から聞いたお話では、青森県というのは毎回成績の上位にランクインをしている県でありますが、例えば校長会で、席順が学力テストの成績順になっていたりとか、あるいは学校ごとの順位が書かれた資料が渡されるということが平気で行われている、こんなお話も伺いました。
その総合ランキングには、ドイツの二つの大きな政治財団であるコンラート・アデナウアー財団とフリードリヒ・エーベルト財団は十六位と十七位でランクインしています。